ジム経営の年収はいくら？会員100人で黒字化する3つの秘訣

ジム経営で最も重要なのは、事業規模と業態で年収が数倍から数十倍変わることです。

この記事では、ジム経営の年収に関する平均的なレンジをはじめ、パーソナルジムや24時間ジムといった業態別の年収比較を紹介します。

さらに、会員数ごとの年収モデル（50人・100人・300人）や、家賃相場・人件費といった経費の内訳についても取り上げます。

また、会員100人で黒字化を実現するための3つのポイントを、具体的な数字を使いながら分かりやすく解説していきます。

ジム経営の年収はいくら？事業規模・業態別のリアルな収入実態

ジム経営の年収を左右する最大の要因は、事業規模と業態によって収入に大きな差が生じる点です。

規模や運営スタイルの違いで、収益は数倍から数十倍まで変わります。

ここでは、ジム経営者の平均年収をはじめ、パーソナルジム・24時間ジム・フィットネスジムの業態別の比較を紹介します。

さらに、会員数に応じた年収シミュレーションや、都市部と地方での利益率の違いについても、実際の数字を交えて解説します。

項目	パーソナルジム	24時間ジム	フィットネスジム
収益モデル	高単価・少数会員	低単価・多数会員	中単価・中〜多数会員
平均月会費	50,000円〜	7,000円〜	10,000円〜
オーナー年収目安	300万〜1,000万円	500万〜2,000万円	400万〜1,500万円
代表例	RIZAP	エニタイムフィットネス	コナミスポーツクラブ

この全体像を把握することで、あなたが目指すジムの具体的な収益イメージが見えてきます。

ジム経営者の平均年収と収入源の内訳

ジム経営者の平均年収は、個人事業主か法人経営か、さらにオーナー自身がトレーナーを兼任するかによって大きく異なります。

目安としては300万円から1,000万円程度になります。

小規模なジムを個人事業主として運営する場合は、年収が300万円〜600万円に収まることが多いです。

一方、法人化して複数店舗を展開すれば、年収1,000万円以上を目指すことも可能です。

安定したジム経営を実現するためには、下の表のように収入源を複数持つことが重要です。

収入源	内容	売上構成比の目安
月会費	会員からの定額収入	60%～80%
パーソナルトレーニング	指名料や特別プログラムの都度課金	10%～20%
物販	プロテイン、サプリ、ウェアなどの販売	5%～10%
その他	レンタル料、イベント参加費、オンラインレッスン料	5%未満

特にパーソナルトレーニングやオリジナルプロテインの販売は、顧客単価と満足度を同時に高める効果的な手段です。

パーソナルジム・24時間ジム・フィットネスジムの年収比較

ジムの業態は、それぞれビジネスモデルが異なり、オーナーの年収にも直結します。

パーソナルジムは、お客様一人ひとりに合わせた質の高い指導を提供することで、高い顧客単価と利益率を実現するモデルです。

一方で、24時間ジムは、営業時間を長くしてマシン設備に特化することで、多くの会員を集めて収益を上げる薄利多売モデルといえます。

あなたの理想とする働き方や目標に合わせて、最適な業態を選択することが成功への第一歩です。

項目	パーソナルジム	24時間ジム	フィットネスジム
メリット	高い利益率・顧客満足度	省人化によるコスト削減・集客のしやすさ	多様なニーズに対応・安定した収益
デメリット	高度な指導スキルが必要・集客難易度が高い	初期投資が大きい・価格競争が激しい	広い敷地が必要・人件費が高い
向いている人	特定のスキルを持つトレーナー	効率的な運営を目指す経営者	地域密着で幅広い層を集めたい人

小規模で自分の強みを活かしたいならパーソナルジム、大規模な投資で効率的に収益を上げたいなら24時間ジムが選択肢になります。

会員数50人・100人・300人別の年収シミュレーション

ジムの売上は「会員数 × 会費」で決まるため、会員数の増減がオーナーの年収に直接影響します。

ここでは、事業規模ごとのリアルな年収をシミュレーションしてみましょう。

特にあなたが目標とする会員100人規模の場合、月会費12,000円設定で年間売上1,440万円、経費を差し引いたオーナー年収（営業利益）は360万円あたりが現実的なラインになります。

下の表はあくまで一例ですが、事業計画を立てる際の参考にしてください。

会員数	月会費想定	年間売上	年間経費（目安）	オーナー年収（営業利益）
50人	15,000円	900万円	720万円（80%）	180万円
100人	12,000円	1,440万円	1,080万円（75%）	360万円
300人	8,000円	2,880万円	1,872万円（65%）	1,008万円

実際のジム経営では、このシミュレーションを基に、損益分岐点を超える会員数をいかに早く確保するかが黒字化の鍵です。

都市部と地方で変わる家賃と利益率

ジム経営における固定費の中で、最も大きな割合を占めるのが物件の家賃です。

この家賃は地域によって大きく異なり、利益率を左右する最大の要因となります。

例えば、東京都渋谷区の駅近で30坪の物件を借りると月額90万円以上かかる一方、首都圏郊外であれば同じ広さでも月額24万円程度に抑えられる場合があります。

家賃が低い地方は利益率を高めやすいですが、その分集客に工夫が必要になります。

項目	都市部モデル（渋谷区）	地方モデル（首都圏郊外）
面積	30坪	30坪
月額家賃	90万円	24万円
黒字化に必要な会員数（会費1万円）	120人以上	40人以上
利益率の目安	5%～15%	15%～25%
メリット	高い集客力・高単価設定が可能	固定費が安い・競合が少ない
デメリット	家賃が高い・競合が多い	集客に時間がかかる・客単価が低い傾向

あなたが検討している首都圏郊外は、都市部ほどの集客力はないものの、家賃を抑えて高い利益率を狙える可能性があるエリアです。

ジム経営で黒字化する秘訣①：収入を最大化する収益モデル

ジム経営で高い年収を得るためには、安定した収益モデルの構築が最も重要です。

会費だけに頼らず、パーソナルトレーニングや物販で収入源を増やし、適切な料金設定で顧客単価を上げ、さらにオンラインレッスンで新たな顧客層を開拓する方法を解説します。

これら複数の収入の柱を組み合わせることで、外部環境の変化に強い、盤石な経営基盤を築くことが可能になります。

会費以外の収入源、パーソナルトレーニングや物販の可能性

ジム経営の年収を安定させるには、月々の会費収入に加えて、追加の収益源を確保することが欠かせません。

例えば、会員1人あたりの単価を上げるパーソナルトレーニングは、1回あたり5,000円から15,000円の追加収入が見込める人気のサービスです。

オリジナルブランドの商品を開発すれば、利益率も高まります。

収入源の種類	内容	期待できる収益（目安）
パーソナルトレーニング	専門トレーナーによる個別指導	1回 5,000円〜15,000円
物販	プロテイン、サプリ、ウェアなどの販売	売上の5%〜10%
レンタルサービス	ウェア、シューズ、タオルなどの貸出	1回 300円〜500円
イベント・セミナー開催	栄養学講座や特別トレーニング	参加費 3,000円〜

これらの収入源を組み合わせることで、会員数に左右されすぎない安定したジムの収益モデルを確立できます。

顧客単価を上げる料金設定のコツ

顧客単価とは、顧客1人あたりが支払う平均金額のことです。

この数値を引き上げることが、ジムの売上と利益率の向上に直結します。

単純な値上げではなく、顧客が価値を感じる付加価値の高いプランを用意することが重要です。

例えば、月会費10,000円の基本プランに加え、食事指導や定期カウンセリングを含む月額18,000円のプレミアムプランを用意すると、平均顧客単価を12,000円以上に高めることが可能になります。

プラン名	月額料金	内容	ターゲット層
ベーシックプラン	10,000円	施設利用のみ	価格を重視する顧客
スタンダードプラン	15,000円	施設利用＋月2回のパーソナルトレーニング	効果を早く実感したい顧客
プレミアムプラン	25,000円	全サービス利用可＋食事指導	短期間で結果を出したい顧客

顧客のニーズに合わせた複数の料金設定を行うことで、満足度を維持しながら客単価の向上を実現できます。

オンラインレッスン導入による新たな収入の柱

オンラインレッスンとは、インターネットを通じて提供するトレーニング指導のことです。

店舗の立地や収容人数に縛られないため、新たな顧客層にアプローチできます。

Zoomなどのビデオ会議システムを活用すれば、初期投資を抑えながら始められます。

例えば、月額3,000円のオンライン会員を50人獲得するだけで、月15万円（年間180万円）の追加売上が生まれます。

これはジムの経営を支える大きな収入源となり得ます。

オンラインレッスンのメリット	具体的な内容
商圏の拡大	全国、場合によっては海外の顧客もターゲットにできる
時間的制約の緩和	早朝や深夜など、店舗営業時間外のレッスン提供が可能
低コストでの運営	家賃や光熱費などの固定費がかからない
新たな収益源の確保	天候や感染症の流行に左右されにくい安定収入

オンラインレッスンを導入することで、実店舗の収益を補完し、より強固な経営基盤を築くことが可能です。

ジム経営で黒字化する秘訣②：利益率を改善するコスト管理

ジム経営で安定した年収を得るためには、売上を増やすだけでなく、コスト管理を徹底して利益率を改善することが極めて重要です。

ここでは、ジム運営コストの中でも特に大きな割合を占める「家賃や人件費」、開業時に必要となる「設備投資」、そして黒字化の目標設定に不可欠な「損益分岐点」について詳しく解説します。

これらのコストを正しく理解し管理することで、無駄な支出をなくし、効率的に利益を生み出す経営体質を構築できます。

家賃や人件費など主要経費の目安と削減ポイント

ジム経営における経費は、売上の増減に関わらず毎月発生する「固定費」と、売上に比例して変動する「変動費」に分けられます。

特に固定費である家賃と人件費は、ジム運営コストの大部分を占めるため、厳格な管理が求められます。

一般的に、家賃は売上の20～40%、人件費は15～30%が目安とされており、この2つで売上の半分以上を占めることも少なくありません。

費用項目	売上に対する目安	削減のポイント
家賃	20～40%	駅からの距離や階数を検討、居抜き物件の活用
人件費	15～30%	業務委託トレーナーの活用、予約システムの導入による受付業務の自動化
広告宣伝費	2～8%	InstagramやLINE公式アカウントなど無料ツールの活用、費用対効果の高いWeb広告の運用
水道光熱費	2～6%	省エネ性能の高い空調設備の導入、こまめな消灯の徹底
減価償却費	5～15%	リース契約や中古トレーニングマシンの導入検討

これらの経費は一度決まると簡単には変更できないため、開業前の物件選びや人員計画の段階で慎重に検討することが、ジム経営の成功に直結します。

開業時の初期費用を抑える設備投資の考え方

設備投資は、ジム開業にかかる初期費用の中でも特に大きな割合を占める項目です。

コンセプトに合った空間を整えるためにも欠かせません。

小規模なパーソナルジムであっても、トレーニングマシンや内装工事、備品などを含めると、初期費用は300万円から1,500万円ほど必要になります。

開業時の資金負担を抑えるには、すべてを新品で揃えるのではなく、中古品やリースを上手に活用することが大切です。

開業初期は、提供するトレーニングに必要な設備に絞って投資することが望ましいです。

経営が安定し、会員のニーズがはっきりしてから新しいマシンを追加する方が、無理のない判断となります。

損益分岐点の計算方法と黒字化に必要な最低会員数

損益分岐点とは、売上と費用が等しくなり、利益がゼロになる売上高のことです。

この数値を把握することで、赤字に陥らないために最低限必要な売上目標、つまり黒字化に必要な最低会員数を明確にできます。

損益分岐点は「固定費 ÷ {1 – (変動費 ÷ 売上高)}」という計算式で算出可能です。

例えば、月の固定費が60万円、変動費率が10%の場合、損益分岐点売上高は約67万円となり、会費1万円なら最低でも67人の会員が必要だと分かります。

項目	金額（月額）
固定費
家賃	300,000円
人件費（1名）	250,000円
その他固定費	50,000円
固定費合計	600,000円
変動費
顧客単価（会費）	12,000円
1人あたり変動費	1,200円（単価の10%と仮定）
計算
黒字化に必要な最低会員数	56人（600,000円 ÷ (12,000円 – 1,200円)）

この損益分岐点を基準に、現実的な会員獲得目標を設定し、具体的な集客戦略を立てることが、安定したジム経営を実現するための第一歩となります。

ジム経営で黒字化する秘訣③：安定経営を実現する集客戦略

安定したジム経営を続けるためには、新規顧客を増やすことと既存顧客を継続させること、両方を支える集客戦略が欠かせません。

項目	RIZAP（ライザップ）	エニタイムフィットネス
ビジネスモデル	高価格帯パーソナルトレーニング	低価格帯24時間セルフ型
主なターゲット	短期間で結果を出したい富裕層	自分のペースで利用したい会社員・学生
集客の強み	有名人起用のCMによる圧倒的な知名度	駅近の好立地と世界中の店舗利用可能な利便性
顧客との関係性	トレーナーとの密なマンツーマン関係	基本的に非接触、コミュニティ要素は希薄

具体的には、InstagramやLINEを活用して認知度を高め、ファン化につなげる施策でリピート率を上げることが大切です。

RIZAPやエニタイムフィットネスといった成功事例から運営の工夫を学び、よくある失敗を避けることで、ジム経営の年収向上と黒字化を実現しやすくなります。

InstagramやLINEを活用したソーシャルメディア集客術

ソーシャルメディア集客とは、InstagramやLINEといったSNSを使い、見込み客にアプローチしてジムへの入会を促すマーケティング手法です。

例えば、Instagramではトレーニング風景のリール動画を週3回以上投稿することが有効です。

さらに、LINE公式アカウントで友だち登録者限定の初回体験50％OFFクーポンを配布する方法も効果があります。

SNS	活用方法	ポイント
Instagram	トレーニング動画（リール）、利用者の声（ストーリーズ）、食事指導（フィード投稿）	視覚的な魅力と役立つ情報で「憧れ」や「共感」を醸成
LINE公式アカウント	クーポン配信、予約受付、個別相談	既存顧客や見込み客との1対1のコミュニケーションを深化
X (旧Twitter)	ジムの空き状況、短期キャンペーンの告知	即時性の高い情報を発信し、来店のきっかけを作る
Facebook	詳細なイベント告知、地域のビジネスオーナーとの交流	地域のコミュニティに根ざした信頼関係を構築

これらのツールをうまく活用することで、広告費を抑えながら効率的にジムの認知度を高め、集客につなげることができます。

リピート率向上、顧客をファンにするための施策

ジム経営におけるリピート率とは、入会した顧客が継続してサービスを利用する割合のことで、安定した収益を確保する上で非常に重要な指標です。

一般的にフィットネスジムの1年後の継続率は約30％とされています。

しかし、顧客とのコミュニケーションを丁寧に行い、年4回のコミュニティイベントを開催するといった取り組みにより、継続率を50％以上まで高めることも可能です。

施策のカテゴリ	具体的な施策例	期待できる効果
コミュニケーション	定期的なカウンセリング、目標達成時のお祝いメッセージ	孤独感の解消、モチベーションの維持
コミュニティ形成	会員限定のグループイベント開催、SNSグループでの交流促進	帰属意識の向上、ジム仲間との連帯感
インセンティブ	継続月数に応じた割引、友人紹介キャンペーン	お得感の演出、口コミによる新規顧客獲得
サービス向上	新しいトレーニングプログラムの導入、顧客の声を反映した設備改善	飽きさせない工夫、顧客満足度の向上

顧客一人ひとりに寄り添い、単なるトレーニング施設以上の価値を提供することが、長期的なファン獲得と経営安定化につながります。

RIZAPやエニタイムフィットネスの成功事例から学ぶ運営のコツ

他社の成功事例を分析することは、自社の強みやポジショニングを明確にし、効果的な運営戦略を立てる上で非常に有効です。

例えば、RIZAPは「結果にコミットする」という強いブランドメッセージとマンツーマン指導により、客単価を約40万円にまで高めています。

一方、エニタイムフィットネスは月額8,000円前後の低価格と24時間営業の利便性を打ち出すことで、会員数を拡大しています。

比較項目	RIZAP（ライザップ）	エニタイムフィットネス
提供価値	短期間での劇的な肉体改造という「結果」	いつでもどこでも使えるという「利便性」
価格設定	高価格（2ヶ月で約40万円〜）	低価格（月額8,000円前後）
主な費用	優秀なトレーナーの人件費、大規模な広告宣伝費	店舗の家賃、マシンのリース・減価償却費
成功要因	徹底した食事管理と個別指導、返金保証による信頼性	無人運営によるコスト削減、フランチャイズによる高速な店舗展開

このように、ターゲット顧客に合わせてサービス内容や価格設定を最適化することが、ジム経営の成功に直結します。

よくある失敗事例とその回避策

ジム経営で失敗につながる原因の多くは、資金計画の不十分さや集客戦略の弱さがほとんどです。

よくある例としては、開業エリアの市場調査を行わず、家賃が売上の50％を超えてしまうケースがあります。

また、初期の広告費をかけなかったことで、開業から3ヶ月経っても目標会員数の20％しか集まらないといった事例もあります。

よくある失敗事例	回避策
立地選定のミス	ターゲット層の居住・勤務エリアを徹底的に調査し、競合の少ない場所を選ぶ
過剰な初期投資	中古マシンを活用したり、内装をシンプルにしたりして初期費用を抑える
集客計画の甘さ	開業前からSNSで情報を発信し、プレオープン期間に無料体験会を実施する
価格競争への陥没	安さではなく、サービスの質や独自性（例：女性専用、特定のトレーニング特化）で差別化する
退会率の高さ	新規集客だけでなく、既存顧客の満足度を高める施策にも注力する

あらかじめリスクを整理し、具体的な対策を準備しておくことで、多くの失敗は避けられます。

ジム開業の夢を実現する具体的な準備と資金計画

ジム開業を成功させるには、情熱だけでなく、入念な準備と現実的な資金計画が欠かせません。

ここでは、開業形態の選択から資金調達、事業計画、税金対策まで、夢を実現するための具体的なステップを解説します。

特に、独立開業かフランチャイズ加盟かの判断、日本政策金融公庫の融資制度の活用、さらに補助金や助成金を意識した事業計画書の作成は、初期のつまずきを防ぐために重要です。

こうした準備を一つずつ丁寧に進めることで、ジム経営を安心してスタートさせることができます。

独立開業かフランチャイズ加盟か、その選択基準

フランチャイズ加盟とは、親企業からブランド名や経営ノウハウの使用権を得て、その対価としてロイヤリティを支払う経営形態のことです。

独立開業の場合、初期費用は300万円から1,500万円程度に抑えられる可能性がありますが、集客や運営はすべて自分で行う必要があります。

一方、エニタイムフィットネスのようなフランチャイズに加盟すると、ブランド力による集客効果が期待できる半面、加盟金やロイヤリティが発生します。

項目	独立開業	フランチャイズ加盟
メリット	自由な経営、低コストの可能性	ブランド力、運営ノウハウの提供
デメリット	集客・運営の負担大、知名度ゼロから	加盟金・ロイヤリティ、経営の制約
初期費用目安	300万円〜1,500万円	1,000万円〜5,000万円
向いている人	オリジナリティを出したい人、低資金で始めたい人	未経験者、安定した集客を望む人

自分の経験値や資金力、そしてどのようなジムを作りたいかというビジョンを明確にして、最適な開業形態を選択することが成功への第一歩となります。

日本政策金融公庫の融資制度と申請のポイント

日本政策金融公庫は、国が100%出資する金融機関で、中小企業や個人事業主への融資を積極的に行っています。

特に「新規開業資金」は、新たに事業を始める人向けの融資制度で最大7,200万円（うち運転資金4,800万円）の融資が可能です。

金利も民間の金融機関に比べて低めに設定されており、ジム開業の資金調達における有力な選択肢になります。

ポイント	具体的な内容
自己資金	融資希望額の10分の1以上を用意することが望ましい
事業計画書	収支計画や資金計画の具体性と実現可能性が重要
面談対策	事業への熱意と返済計画を明確に説明できるよう準備
創業計画	経験やスキルが事業にどう活かせるかをアピール

融資審査を通過するためには、自己資金の準備と合わせて、なぜこの事業が成功するのかを客観的なデータで示す事業計画書の作り込みが鍵を握ります。

事業計画書の作成方法と活用できる補助金・助成金

事業計画書とは、事業内容や収益見込み、資金計画などをまとめた書類で、融資審査や補助金申請の際に提出を求められる重要なものです。

例えば「小規模事業者持続化補助金」は、販促用のチラシ作成やウェブサイト構築にかかる費用の最大3分の2（上限50万円）が補助される制度です。

このような制度を活用することで、初期費用を大幅に抑えることが可能になります。

項目	記載内容の例
創業の動機	なぜジムを開業したいのか、事業にかける想い
事業内容	ジムのコンセプト、ターゲット顧客、提供サービス
市場分析	商圏の人口、競合ジムの状況、自社の強み
収支計画	売上予測、経費の内訳、損益分岐点、利益計画
資金計画	必要な開業資金の内訳、自己資金、借入希望額

補助金や助成金は、申請期間が限られているものが多いため、常に最新の情報をチェックし、事業計画書に盛り込んでおくことが資金繰りを楽にするコツです。

忘れがちな税金対策と会計の基礎知識

減価償却とは、トレーニングマシンなどの高額な設備投資の費用を、法律で定められた耐用年数にわたって分割して経費計上する会計処理のことです。

例えば、150万円のトレーニングマシン（耐用年数6年）を購入した場合、1年あたり25万円を経費として計上できます。

この会計処理により、初年度の利益を圧縮し、納税額を抑える効果があります。

項目	内容
所得税	個人の利益に対してかかる税金
消費税	売上が1,000万円を超えると納税義務が発生
個人事業税	業種によってかかる地方税（スポーツ施設提供業は対象）
経費計上	家賃、人件費、広告費などを漏れなく計上する
会計ソフト	freeeやマネーフォワード クラウドなどを活用して効率化

開業当初から会計ソフトを導入して日々の取引を記録し、税金の種類と節税の仕組みを理解しておくことが、長期的な黒字経営の土台となります。

まとめ

この記事では、ジム経営の年収は事業規模や業態によって数倍から数十倍の差が生まれることを最も重要なポイントとして解説しました。

さらに、会員100人で黒字化を実現するための具体的な数値と3つの秘訣についても紹介しています。

まずは、検討している物件の家賃と設定予定の会費をもとに損益分岐点を算出しましょう。

その上で、会員100人を想定した年間収支シミュレーションを作成し、融資申請や開業計画に役立ててください。